社員旅行を実施するメリット・デメリットは？成功のポイントから人気行き先ランキングまで解説！

社員旅行を実施する目的とは

コミュニケーションの活性化

社員旅行は、社内のコミュニケーションを活性化させられる、絶好の機会です。従業員同士、仕事から離れた状態で過ごせる貴重な機会のため、通常の業務では関わらない人との新たな交流が生まれる場面もあります。また、日々の業務を共に行っている従業員同士でも、非日常的な空間だからこそ生まれる話題や共通体験を通して、絆が深まることもあります。

チームワークの向上

社員旅行は、従業員間のチームワーク向上も望めます。社員旅行中にイベントなどを企画している場合は、旅行前に準備を行う必要があるため、共通体験を通してチームワークを深められます。また、社員旅行中は団体行動が基本となるため、自然と互いを配慮した行動となり、チームワークが向上していく傾向があります。チームワーク向上を目的として社員旅行を実施することも可能で、社員旅行中に研修の一環としてチームビルディングなどを取り入れる会社もあります。

人材育成・研修

通常業務を離れて行われる社員旅行は、従業員の人間的成長を促す絶好の機会でもあります。業務に関する知識やスキルを習得する講義やワークショップを行ったり、他社の施設見学や地域の視察などを行ったりと、それぞれの会社に合わせたプログラムを用意することが可能です。最近では、従業員のスキルアップを重視する「研修旅行」の要素を取り入れた社員旅行が多くなっています。

リフレッシュ・健康管理

従業員が心身ともに元気な状態であることは、会社にとって重要なこと。なぜならば、従業員が元気な状態であれば意欲的に仕事に取り組んでもらえ、離職や退職も減らせるからです。日常から離れられる社員旅行は、従業員にリフレッシュの機会を提供できる貴重な機会でもあります。したがって、社員旅行には癒しや楽しみを目的とした企画も盛り込み、「また頑張ろう！」と思ってもらえるような内容にするのがおすすめです。近年では、従業員に対する日々の労いやモチベーションアップを目指す、「慰安旅行」も兼ねた社員旅行も増加。従業員自らが自身の健康意識を向上させられるようになる健康増進施設への訪問など、さまざまな社員旅行が実施されています。

社員旅行を行うメリット・デメリット

社員旅行を行うメリット

社員旅行を行うメリットは、大きく3つあります。

①社内のコミュニケーション活性化

社員旅行では、すでに接点がある従業員同士だけでなく、普段の業務では交流がない従業員同士もコミュニケーションを図れる機会があります。したがって、社員旅行を実施することで他部署の従業員との人間関係が構築され、通常業務で不明点等があった場合にも相談・解決しやすくなるでしょう。また、日々共に仕事をしている従業員同士でも、いつもとは異なる話題で話が膨らみ、仲が深まることがあります。社員旅行を通して互いの距離が縮まることで、さらに仕事がしやすくなるでしょう。

②従業員の成長に繋がる

社員旅行では、いつもとは異なる景色を見たり、研修を受けたり、普段関わらない人と交流したりすることで、新たな気づきや刺激を得る従業員もいることでしょう。この経験をもとに、新たな知識や技術を習得したり、部署が異なる従業員同士でも交流が深まったりと、従業員の成長に繋がる可能性もあります。

③人材募集・人材確保に繋げられる

魅力的な社員旅行を用意・実施できれば、求職者へのアピールポイントとして活用でき、求人募集の際に強みとなることがあります。また、従業員の満足度が高い社員旅行を定期的に実施すれば、従業員の定着率にも反映させられる可能性があります。

社員旅行を行うデメリット

社員旅行にはメリットだけでなく、デメリットもあります。以下に2つご紹介します。

①ネガティブな感情を抱く人もいる

社員旅行は、通常の業務時間外の時間もあてなければならないため、プライベートな時間が削られてしまうと、ネガティブな感情を抱く従業員もなかにはいることもあるでしょう。そのため、視察や研修をメインにスケジュールを組み、業務の一環と位置づけて社員旅行を実施している会社もあります。

②業務が滞ってしまう場合がある

社員旅行は基本的に多くの社員が参加するため、実施日によっては業務が滞ってしまう場合があります。しかし、通常の業務が入っていない日程、つまり休日に社員旅行を行えば、業務の滞りを防げます。したがって、社員旅行の日程を決める際には会社の休日を利用して実施できるよう、スケジュールの調整を行いましょう。

幹事のお悩みに！社員旅行の参加率を上げるポイント 

以前は当然のように全員参加だった企業も多い社員旅行。最近ではプライベートと仕事を分けたい人も増えており、希望者だけが参加するスタイルの社員旅行も増えてきています。 

そこで、ここでは参加しやすくなる社員旅行にするためのポイントを紹介。加率の伸び悩みに困っている幹事さんは必見です。 

ポイント①　日程をいくつか用意する 

社員全員が同じ日程で同じ場所に行くより、いくつかのプランを用意して選んでもらうといいでしょう。この時、日帰り・1泊2日・2泊3日というように、日程にもいくつかパターンを持たせるのがポイント。老若男女が集まる企業の中には、しっかり旅行を楽しみたい人から、長時間の集団行動が得意でない人まで、あらゆる価値観を持つ人がいます。希望にかなったプランが見つかれば、参加しやすくなるでしょう。 

ポイント②　メリハリのあるプラン作り 

いくら旅行とは言っても、仕事仲間と終日一緒に行動することは、ハードルが高いと感じる人もいるでしょう。そのため自由行動重視のプランを計画し、各自で気兼ねなく旅を満喫できる時間を設けるのもおすすめです。 

日中は自由行動を多めにする一方、夜は参加者全員で宴会を行うなど、社員同士の親睦を深める時間もとると、社員旅行ならではの時間も楽しめます。自由に過ごす時とみんなで過ごす時とのメリハリあるプランで、誰もが参加しやすくなるでしょう。 

ポイント③　普段できない体験を盛り込む 

団体旅行ならではの特別な体験ができるプランを作るのも効果的です。 

たとえば会社の福利厚生費で社員旅行を行う場合、行き先を海外などの遠方にすれば、格安の個人負担で旅行ができるというメリットが生まれます。またミュージカル観賞やスポーツ観戦、クルージングなど、普段はなかなかできない体験をプランに盛り込むのも手段のひとつ。これらの特別な体験に魅力的に感じる人が増えれば、参加率の向上も期待できます。 

社員旅行に行きたくない社員の心理

一時は減少していた社員旅行ですが、最近になって再び注目されています。 

勤務形態が多様化し、在宅勤務やフレックス制を導入することで社員同士の関わりが減ってきている現代。企業を組織としてまとめるためのイベントとして、社員旅行を導入する企業が増えてきています。 

一方で社員旅行に参加したくないと感じる人は過半数を占めており、参加率の低下に悩む幹事も多いでしょう。 

ここではどうして社員旅行に参加したくないのかを解説し、現代にも受け入れられやすい社員旅行のスタイルについて紹介していきます。 

社員旅行に参加したくない理由 

社員旅行に行きたいくない理由は、ケースによってさまざまです。その中でも主な理由をいくつか紹介します。

雇用形態の多様化 

かつては定年まで同じ企業に勤めるのが当たり前でしたか、現在では途中で転職する人も多く、企業と個人との関係性は希薄になってきています。またパートや派遣社員など雇用形態も多様化しており、従業員全員で旅行するというのが難しくなっているようです。 

プライベートな時間が潰れる 

最近では仕事とプライベートとを区別したい人が増えているのも理由のひとつ。社員旅行の日程が本来の休日と被っている場合、プライベートや家族の時間を削ってまで参加することに抵抗を感じることがあるようです。従業員同士の付き合いは勤務時間内だけで十分、と考える人も多くなってきています。 

気を遣う 

上司や仕事仲間と一緒に行動すると、どうしても気を遣ってしまい、旅行が思いきり楽しめないという人もいます。旅行ともなれば一日中行動を共にするケースがあるため、参加するのが億劫になる場合もあるでしょう。 

お金がかかる 

社員旅行の旅費を福利厚生費でまかなう場合でも、多少の自己負担金が発生するケースがあります。また現地でお土産などを買うための費用や、自由行動がある場合はその間の交通費・飲食費なども必要です。 

行動を縛られるのがいや 

旅行中は移動や観光など、集団で行動する場面が多くなるため、自由に旅を満喫することは難しいでしょう。特に宴会への参加や、余興の強要などは、ストレスに感じる人も少なくありません。 

また給料から差し引く形で社員旅行用のお金を積み立てている場合、自分のお金で旅行するのに自由に行き先を決められないなどの不満が出てきがちです。 

社員旅行実施のポイント 

社員旅行のマイナスポイントを踏まえたうえで、旅行を計画する際に意識するといいポイントを紹介します。社員旅行の目的や従業員の希望に合わせて検討してみてください。 

フリープランを中心にする 

参加人数が多い場合、日程の中に選べるフリープランをいくつか用意しておくのもおすすめです。行きたい場所ややりたいことを自分で選べれば、社員旅行に興味をむけるきっかけになります。 

グループごとに実施する 

企業全体ではなく、部や課、支店といった細かなグループに分かれてそれぞれの行き先を決めるのも手段のひとつです。自分の意見がプランに反映されやすく、参加への意欲がわくでしょう。 

家族も参加できるレクリエーションをメインにする 

従業員同士の親睦を深めるのを目的とするなら、従業員の家族も参加できるプランもおすすめ。スポーツレクリエーションやバーベキューなど、世代を問わず楽しめる内容で気軽に参加できるプランを考えましょう。 

旅行の目的を明確にする 

目的はさまざまなものが考えられますが、最近では「チームビルディング」を目的とした旅行が人気です。チームビルディングは参加者同士が個々の能力を活かしながら、結束してゴールを目指すというもの。企業にとっても参加者にとっても成長につながる、有意義な時間を過ごせます。 

旅の目的明確になることでより有意義な時間が過ごせるため、参加する人も増えるでしょう。

社員旅行で人気の行き先ランキング

社員旅行やサークルでの旅行など、団体旅行で幹事さんを悩ますのが行き先選びではないでしょうか。
行き先ありきの旅行であればよいですが、「温泉に行きたい」「テーマパークで思い切り遊びたい」など、エリアが決められないケースもあるでしょう。

ここではみんなが選ぶ人気の行き先についてランキング形式で紹介しています。おすすめのポイントや見どころなども解説しているので、ぜひ参考にしてください。

1.沖縄県

アクティブに楽しみたいグループに人気の沖縄県。
美ら海水族館や首里城などの人気スポット、エメラルドブルーが美しい透明度抜群のビーチ、手つかずの自然が残る離島、沖縄のあらゆるものが並ぶ国際通りなど、たくさんの見どころがあります。

沖縄そばやあぐー豚、海ブドウなど本土ではなじみのない、沖縄ならではのグルメも満載。スキューバダイビングやSUP（サップ）などのマリンアクティビティやマングローブツアー、陶芸体験なども楽しめます。

沖縄の団体旅行に関する詳しい記事はこちら

2.北海道

ツアー旅行の行き先としても人気の北の大地・北海道。
行動展示で有名になった旭山動物園、富良野のラベンダー畑、宝石箱のように美しい函館の夜景、登別や洞爺湖といった温泉地など多くの観光スポットがあり、老若男女問わず楽しめます。

海の幸や旬の野菜など、自然が育んだ様々なグルメも魅力の一つ。釧路の和商市場では自分の好きなネタを自由に選んで乗せられる「勝手丼」を味わえます。他にもジンギスカンやスープカレー、北海道三大ラーメンなどの名物があり、まさにグルメの宝庫と言えるでしょう。

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3.静岡県（熱海）

ゆっくり休んで心身ともにリフレッシュしたい、温泉でゆっくり過ごしたい人たちに人気の熱海温泉。
一時期は衰退した観光地と言われていた熱海ですが最近では再び注目を集めており、多くの観光客が訪れる人気の旅行先をなっています。景観美と国内外の逸品を堪能できるMOA美術館、大楠が有名なパワースポット来宮神社、熱海沖のリゾートアイランド初島など、グループ旅行にぴったりのスポットが豊富。

グルメでは新鮮な海の幸を楽しめるほか、熱海ばたーあんや熱海プリンなどの新顔スイーツもおすすめです。

静岡・熱海の団体旅行に関する詳しい記事はこちら

4.神奈川県（箱根、鎌倉）

都心から近くアクセスしやすい神奈川県。中でも箱根や鎌倉はグループ旅行の行き先として特に人気が高いです。

駅伝の舞台として有名な箱根は、箱根湯本温泉や強羅温泉、仙石原温泉など多彩な温泉が勢ぞろい。絶景を見下ろす箱根ロープウェイ、散策や観光船クルーズを楽しめる芦ノ湖、日本初の野外美術館である彫刻の森美術館など観光スポットも豊富。

海と山に囲まれた鎌倉も、グループ旅行で人気のエリア。鎌倉大仏を本尊とする高徳院はじめ、鎌倉屈指の花寺・明月院、商売繫盛のパワースポット・銭洗弁財天宇賀福神社など、多くの歴史観光スポットが点在しています。

神奈川・箱根の団体旅行に関する詳しい記事はこちら

5.大阪府

食いだおれの街として有名な大阪では、お好み焼きやたこ焼き、いか焼きなどの粉もんグルメを堪能できます。

大阪に行くなら一度は訪れたい観光スポットがユニバーサルスタジオジャパン。ハリウッド映画をテーマにしたアトラクションや人気キャラのショーやパレードなど、1日たっぷり楽しめるテーマパークです。他には日本一の高さを誇る超高層複合ビルあべのハルカス、なにわのシンボル通天閣、世界最大級の水族館海遊館など、たくさんの観光スポットがあります。

大阪の団体旅行に関する詳しい記事はこちら

社員旅行で人気の行き先【海外】

団体旅行で人気の行き先について、海外編を紹介したいと思います。社員旅行で行き先が海外というのは珍しいと思うかもしれませんが、海外に支店のある企業であれば研修を兼ねて海外に行くというケースも。サークルなどの一般的な団体旅行では、アクセスしやすいハワイやグアム、アジアが人気です。

1.グアム

美しい海と豊かな大自然に囲まれたリゾートアイランド・グアム。ハート形のダイビングスポットブルー・ホール、海抜123メートルの展望台からの絶景を楽しめる恋人岬、ローカルなチャモロ文化を体感できるチャモロ・ビレッジなど、多くの名所があります。島国ゆえランキング上位のビーチスポットが点在しており、パラセイリングやジェットスキーなどマリンアクティビティも豊富。
直行便ならわずか3時間半で行けるアクセスの良さも人気です。

グアムの団体旅行に関する詳しい記事はこちら

2.韓国

美容大国として知られる韓国は、女性の多い企業の社員旅行や女性グループ旅行の行き先として人気があります。ショッピングスポットも多く、買い物も楽しめます。ビビンバやサムギョプサル、チヂミ、サムゲタンなど、おいしい韓国グルメが揃っているのも嬉しいポイント。屋台の食べ歩きもおすすめです。
人気ドラマの舞台となった梨泰院（イテウォン）、景福宮の美しい離宮・昌徳宮、天候を問わず楽しめるテーマパーク・ロッテワールドなど、観光スポットもたくさんあります。

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3.台湾

アクセスしやすくグルメ・ショッピング・観光名所など楽しみの多い台湾も団体旅行の行き先として人気です。
特に有名なのが、ノスタルジックな雰囲気と風光明媚な街並みが魅力の九份（きゅうふん）。台北市街地から距離があるものの、多くの人が訪れる言わずと知れた人気スポットです。
グルメでは小籠包をはじめ、麺線（ミェンシェン）、魯肉飯（ルーローハン）、豆花（トウファ）、愛玉氷（オーギョーチ）といったソウルフードやスイーツを楽しめます。

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4.ハワイ

美しい海と温暖な気候で、旅行先として根強い人気を誇るハワイ。雄大な景色を見下ろす定番スポット・ダイヤモンドヘッドをはじめ、ハワイ固有の植物に囲まれたマノア滝、CMでおなじみの「気になる木」で有名なモアナルア ガーデンズ パークなど、多くの見どころがあります。
ロコモコやガーリックシュリンプ、ポキ、ラウラウなど郷土料理やローカルフードといったグルメも充実。アラモアナセンターやインターナショナル マーケット プレイスでのショッピングもおすすめです。

ハワイの団体旅行に関する詳しい記事はこちら

5.タイ

美しい寺院や王宮、世界遺産など見。首都バンコクの観光では、王宮とその守護寺院であるワット・プラケオ、巨大な寝釈迦仏が安置されているワット・ポー、「暁の寺」と呼ばれるワット・アルンは外せません。時間に余裕があるのなら、プーケット島巡りやアユタヤ世界遺産に足を延ばすのもおすすめです。
タイにはカオマンガイやパッタイ、グリーンカレー、タイスキなどグルメも豊富。女性にはショッピングやマッサージ、スパも人気です。

社員旅行先に関する基本情報

ここからは実際の社員旅行がどのように行われているのかについての、アンケート結果を紹介していきます。旅行先として人気の場所から社員旅行が多いシーズン、旅行の期間まで、幹事さんが知っておくと便利な情報が多数。グラフや表などで分かりやすく紹介していくので、ぜひ参考にしてください。

最近社員旅行で行った場所は？

アンケート期間：2023年5月31日〜2023年6月6日
収集方法：インターネットアンケートにて実施
対象：全国男女20代〜70代の社員旅行経験者（200名）

社員旅行で実際に行った場所としては、熱海や伊豆など、幅広い世代が楽しめる温泉地が多い「静岡」が最多です。都心からのアクセスが良い静岡は、首都圏にある会社の社員旅行先として昔から人気のスポット。箱根、鎌倉などがある「神奈川」を行先に選ぶケースも多く、慰安から会議・研修まで幅広い目的で気軽に行けるのが魅力です。これらのエリアは宿泊施設の選択肢も多いため、予算やシーンに合ったところを選べるのもポイントと言えます。

また「北海道」「沖縄」「海外」など遠方の観光地へ行く場合も多数。時間や費用がかかりがちで、個人で行くにはハードルが高く感じるような場所も、社員旅行の行き先として人気です。

アンケートであった行き先

社員旅行で行きたい場所は？

続いては社員旅行で行きたい場所のアンケート結果を紹介します。希望の社員旅行先には、「北海道」と「沖縄」が全体の3分の1以上を占める人気ぶり。国内でありながら普段はなかなか行けない魅力的な観光地へ、社員旅行を通して行ってみたいと思う人が多いようです。

続いて人気なのは、都心からのアクセスが良く気軽に行ける「静岡」「東京」「神奈川」エリア。これらの場所には世代を問わず楽しめる温泉地が多く、気軽に非日常を味わえるのも選ばれやすい理由のひとつと言えます。

アンケートであった意見

社員旅行はいつが人気？

社員旅行が最も行われているのは、行楽シーズンの「10月」です。気候もよく、観光、レジャー、街歩きなどあらゆるプランを楽しみやすい時期。またグルメや紅葉など、楽しみ方の幅が広がりやすい季節なのも選ばれるポイントと言えます。

1番人気の「10月」に続き、「9月」「5月」が社員旅行に多く選ばれています。これは夏休みやゴールデンウィークといった旅行シーズン後の閑散期です。オフシーズンは宿泊施設や交通機関の空きが多く、人気スポットも比較的混雑していないことから、団体旅行が実施しやすい時期と言えます。また宿泊費や交通費は繁忙期になると価格が高騰する傾向にあるため、閑散期では旅費が抑えられやすいのもメリットのひとつです。

社員旅行は何日？

社員旅行のプランには、日帰りから泊りがけまでさまざまなプランが考えられます。せっかくだから遠方でゆっくりできるプランを、と思うかもしれませんが、実際は1泊2日のプランが過半数を超える結果となりました。個人旅行とは違い、気を遣いがちな社員旅行はあまり長期間になってしまうと疲れるという意見も多数。普段行けない遠方でゆっくり過ごすケースもありますが、最近では観光とリフレッシュを短期間で楽しむようなプランが選ばれやすいようです。

強制参加にすべき？任意参加にすべき？

強制参加にするメリット・デメリット

社員旅行を強制参加にするメリットは、すべての従業員が仕事を離れてコミュニケーションを取り合える点です。通常の業務では関わらない人と交流をしたり、非日常の場所だからこそ日頃とは異なる話題で会話が弾んだりと、従業員同士の距離を縮める環境を作り出せます。また、強制参加にすると社員旅行への出欠調査を行う必要がないため、事務的な作業を減らすことが可能です。

一方、強制参加にするデメリットは、プライベートの時間が削られてしまうと考え、会社や社員旅行に対してネガティブな感情を抱く従業員が生じるかもしれないという点です。また、社員旅行の日程に従業員の休日が含まれる場合、社員旅行への参加は休日出勤扱いとなります。したがって、休日出勤の手当を出す必要があり、それに関わる手続きなどを行わなければなりません。

任意参加にするメリット・デメリット

社員旅行を任意参加にするメリットは、社員旅行に対して意欲的な従業員が集まるという点です。事前準備や当日の運営などに関わってもらいやすくなり、社員旅行のなかで行われるイベントも盛り上がりやすくなります。

その一方で、任意参加にすると参加者に偏りが生じてしまい、社員旅行のメリットとしてあげられるコミュニケーションの活性効果があまり感じられないかもしれません。また、社員旅行参加者と不参加者との間で、社員旅行に関する話題や思いを共有できず、気まずい雰囲気が生まれてしまうこともあるかもしれません。

家族が同行する旅行は社員旅行になるの？ 

企業が主催する社員旅行に、従業員の家族が同行するケースがあります。また家族経営の企業や個人事業主が、家族を同伴して旅行する場合、その旅行は社員旅行として認められるのでしょうか。 

社員旅行として認められると旅行費用を経費として計上できるので、参加者は少ない自己負担で旅行ができ、企業にとっては税金対策になるというメリットが生まれます。 

ここでは家族が同行する社員旅行について、実施する際の条件を紹介。ポイントを押さえて、かしこく旅行を楽しみましょう。 

従業員の家族が同行する場合 

社員旅行に従業員の家族が参加したい場合、社員旅行として経費計上が認められるためには、以下の2つの条件があります。 

従業員ではない家族の旅費は、本人が全額負担する 

福利厚生費は従業員のために支払われる費用である、という原則があります。そのため、従業員以外の人が参加する場合、その費用を企業が支払うことはできません。かならず従業員ではない家族か、参加させる従業員本人に費用を負担してもらいましょう。 

一度企業側が旅費を支払って、後から家族の分を請求するというのもいけません。この場合、本来経費にできる従業員本人の旅費を含む、家族全員分の旅行費用が給与課税されていまします。家族の旅費は、旅行前にあらかじめ受け取っておくのがおすすめです。 

また家族の分の旅費を企業側が受け取ったという証明を残しておくことも大切。税務処理の時、しっかり提示できるようにする必要があります。領収書を発行する、振り込みで代金を受け取るなどの方法をとり、必ず形に残すようにしておきましょう。 

同行する家族も、社員旅行の全ての行程に参加する 

自分で旅費を負担するからと言って、同行する家族が従業員たちと別行動をとってしまうと社員旅行に参加したことになりません。自由行動の時以外は他の社員と同じように、旅行に参加していることも条件となります。 

家族経営の会社や個人事業主が、家族を旅行に同行させる場合 

個人事業主の旅行に同伴する家族が、事業主の従業員であれば、旅費を経費に計上できるケースがあります。ただし過去には個人事業主と家族従業員のみで行った慰安旅行が、家族旅行としての性格が強いとされ、社員旅行として認められなかった事例も。社員旅行として経費に計上したい場合は、その社員旅行の必要性が一般企業よりも厳しく審査される可能性があることを覚えておきましょう。 

もしも家族での社員旅行が経費として認められなかった場合、源泉徴収税や消費税を追加で納付する必要が出てくるので注意してください。 

家族経営・個人事業主が社員旅行をするポイント 

ポイントとなるのは、単なる家族旅行ではないという明確な証拠を残しておくことです。 

研修や取材として、業務と関連のあるプランにするのも手段のひとつ。この場合、旅行の目的や成果が業務に関連しているという証拠を示せるように、旅のプランや記録を残しておくと有効でしょう。旅行の日程表のほか、写真やメモなどでも大丈夫です。 

また経費として計上できる部分と、そうでない部分とをしっかり分けておくことも大切。子どもの分の旅費は、特に経費として認められにくいので注意が必要です。 

社員旅行を成功させるポイントとは

せっかく社員旅行を企画するのであれば社員の皆さんに楽しんでもらいたいし、有意義な旅行にしたいですよね。中には「社員旅行は面倒くさい」「できれば参加したくない」というように、ネガティブな意見もあるかもしれません。プライベートの旅行ではないため、すべてを自由にすることはできませんが、ポイントを押さえることで満足度の高い旅行にすることはできます。社員旅行を成功させるポイントは主に6つ。各ポイントについて、細かく説明していきます。

社員の希望を確認する

社員旅行について、まずはアンケートなどで社員の希望をヒアリングしましょう。希望の行き先、やってみたい体験の他、過去の社員旅行についての意見や改善点などを聞いてみるのも良いでしょう。社員の声は社員旅行の詳細を決めていく上で、重要な材料となります。
企業側が社員旅行について勝手に決めてしまうのではなく、社員の意見を取り入れることで、より満足度の高い内容にできるはずです。

部屋割りに配慮する

旅行で疲れた体を休めてリラックス、リフレッシュできる時間を過ごせるよう、部屋割りには十分な配慮が必要です。大前提として、一つの部屋に詰め込みすぎないようにしましょう。
くじ引きなどでランダムに決めるのは、ベテランの方と新人社員が同じ部屋になってしまう可能性もあるためNG。「部署ごと、チームごとで割り振る」「役職や立場が同等の人を一緒にする」などある程度のルールを設けておくと、部屋の割り振りに不満の声が上がった場合も対処しやすいです。
また、喫煙者と非喫煙者を分けたり、社員同士の相性（仲の良さ）にも配慮したりしましょう。

選択できるプランを盛り込む

全ての工程を団体行動にするのではなく、一定時間を選択型にするのが満足度アップのポイントです。常に団体行動だと息苦しいと感じてしまう人や、プランに不満を抱く人がいるかもしれません。
散策系、アクティビティ系、ショッピング系、ハンドメイド系などアンケートの結果を基に選択肢を用意して、社員に選んでもらいましょう。選択できるプランを盛り込むことで、アンケートの結果を一つでも多く旅行に反映できるというメリットもあります。

万が一のリスクに備えておく

社員がケガをしたり病気になったりと、社員旅行では何が起こるか分かりません。急なケガや病気に備え、旅行先の近隣にある医療機関をチェックしておきましょう。できるだけ近い場所にある医療機関がベターです。
もちろん旅行業者や宿泊施設でも手配してもらえますが、旅行を企画した企業の責任として、医療機関を確認しておくと良いでしょう。
また、ケガや事故、物品の破損や盗難に備え旅行保険に入っておくと安心です。1泊2日で一人あたり500円ほどから加入できるものもあるので、費用面でもそれほど負担にはなりません。

余裕のあるスケジュールにする

せっかくの旅行なのであれもこれも！と予定を詰め込みたくなるかもしれません。しかし、時間をぎりぎりめいっぱい使ってスケジュールを組んでしまうと、予定の時間に遅れてしまうなどのトラブルにつながってしまうことも。
一つ一つの内容を十分に楽しめるよう、時間に余裕を持たせたスケジュールにしましょう。「できるだけ多くのスポットを巡りたい」という意見もあるかもしれませんが、一つのスポットをじっくり観光した方が思い出に残る旅行ができるはずです。スケジュールに余裕があった方が、社員同士のコミュニケーションが取りやすくなるという利点もあります。

工程を細かく社員に共有する

社員旅行のスケジュールや日程、連絡先、持ち物、ホテルの情報、部屋割りやバスの席順などはできるかぎり細かく記載し、社員に共有しましょう。詳細まで分かっていた方が社員も安心して旅行に参加できますし、旅行当日もスムーズに行動できます。
また、スケジュールに変更があったり、抜けた項目が見つかったりした場合に対処しやすいというメリットもあります。

社員旅行の費用が「福利厚生費」と認められる条件とは？

会社がすべての従業員に対して平等に提供するサービスの費用を「福利厚生費」と言います。福利厚生費は非課税なので、企業の税金対策にも有効です。通勤手当や結婚祝い金などがその一例ですが、社員旅行の費用も、一定の条件を満たせば福利厚生費になります。会社にとって負担の大きい社員旅行だからこそ、経費として認められるかどうかは重要です。

ここでは、社員旅行を福利厚生費でまかなうためには、具体的にどのような条件があるのか解説していきます。

社員旅行の費用を福利厚生費として処理するための条件

社員旅行の費用が福利厚生費として認められるためには、以下の3つの条件を満たした旅行であることが必要です。

１、旅行の内容が「社会通念上一般的」である

贅沢過ぎる旅行は会社の福利厚生として認められない場合があります。贅沢かどうかに具体的な基準はありませんが、福利厚生費として計上できる旅費の目安は、1人10万円程度です。1人あたりの旅費を10万円以下に抑えておくといいでしょう。

２、全従業員の過半数が旅行に参加している

すべての従業員が対象であることと、従業員の50％以上が実際旅行に参加していることも、社員旅行を福利厚生費で行うための条件です。ここで言うすべての従業員というのは、正社員だけでなくパートやアルバイトといった非正規雇用のスタッフも含みます。

ただし全員が同時に旅行をしたり、同じ場所に行ったりする必要はありません。もし従業員数が多いなら、旅のプランを複数用意してみるのもいいでしょう。

支社や工場ごとに分かれて社員旅行を行う場合は、それぞれの職場で従業員の半分以上が参加していることが条件となります。

参加者と欠席者の割合が明確に分かるよう、名簿などを作成しておくと税務署の監査の際に便利です。

３、期間が4泊5日以内

社員旅行の期間については、4泊5日以内というはっきりとした条件が決まっています。社員旅行は従業員同士のコミュニケーションを深め、仕事を円滑に行える環境を作ることが目的なので、あまり長期間に及ぶ旅行は目的から外れるとみなされてしまうのです。

また海外旅行の場合、行き帰りの機内泊についてはカウントされず、旅行先での滞在期間が4泊5日以内であれば、福利厚生費として処理できます。

旅行の日程はあらかじめ表などにまとめておくと、税務署の監査時に役立つでしょう。

要注意！福利厚生費にできない旅行とは

福利厚生費として計上できれば、非課税となる社員旅行の費用。でも場合によっては福利厚生費として計上できず、旅費に税金が課せられてしまうケースがあります。ここからは福利厚生に該当しない旅行について解説していくので、しっかり確認して賢く旅行を楽しみましょう。

・参加者を限定する場合

そもそも福利厚生は、従業員全員に対して平等に提供されるサービスのことです。そのため役員だけの旅行や私的な目的が強い旅行は、福利厚生費として計上できません。役員だけの旅行だと、その費用は役員賞与としてみなされ、課税対象となる場合があります。成績が優秀な従業員のみを旅行に参加させ、やる気を高めようとするケースもあるかもしれませんが、この場合も旅費は給与とみなされるため課税の対象となります。

福利厚生費として旅費を計上するには、全従業員が対象の旅行で、かつ過半数が参加していなければなりません。

・社員旅行に不参加だった従業員に金銭を支給した場合

社員旅行に参加した人と参加しなかった人との差をなくすため、不参加の従業員に対して旅行の代わりに金銭などを支給しようと考えるかもしれません。しかしこの場合は、社員旅行の参加者、不参加者の両方へ「旅費に相当する給与」が支給されたものとみなされてしまいます。つまり不参加者に支給された金銭だけでなく、社員旅行に参加した人たちの旅費まで、福利厚生費として扱われなくなり、すべてが課税対象となってしまうのです。

最初から旅行か金銭かを選べる場合も、その旅費と金銭はどちらも福利厚生費として計上できません。商品券や旅行券、食事や物品などの現物支給も、金銭と同等の給与所得とみなされるので注意しましょう。

・社外の人が同伴する場合

取引先の担当者を社員旅行に招待した場合や、取引先を接待するための旅行は、費用を福利厚生費として計上できません。福利厚生費は従業員のために使われるのが大前提だからです。社外の人の旅費を会社が負担する場合、その費用は交際費となります。交際費も内容によっては経費と認められないケースがあるので注意が必要です。

同じ理由で従業員の家族が社員旅行に同伴する場合も、その家族が社外の人なら旅費を福利厚生費にはできません。従業員の家族は福利厚生の対象にならないからです。もし旅費をすべて会社が負担する場合、同伴する家族分の旅費は給与として扱われるため、課税の対象となります。もし家族の同伴を希望するなら、家族分の旅費は本人に負担してもらうのがおすすめです。

ただし下記のケースで社外の人が同行した場合は、旅費を会社の福利厚生費として計上できます。

このように旅の目的を達成するために同伴が必要だと認められるケースでは、社外の人の旅費でも福利厚生費として計上できる場合があります。もし経費に含まれるかどうかの判断が難しい場合は、一度税理士などの専門家に相談してみるといいでしょう。

なお、慰安旅行の経費についてはこちらの記事で解説していますのでぜひ参考にしてみてくださいね。

→慰安旅行は経費処理できる？条件や勘定科目についても解説！

社員旅行の勘定科目と仕訳 

社員旅行の費用をどのように会計処理すればいいのかについて紹介します。 

社員旅行は一般的に、日頃企業のために働いている従業員たちを労ったり、仕事に対するモチベーションを上げたりする目的で行われるもの。そのため会計処理での勘定科目は福利厚生費として仕訳けられます。 

福利厚生費とは？ 

福利厚生費は、企業が給与以外で従業員のために使った費用のことです。 

福利厚生費には、支払いが法律によって義務付けられている「法定福利費」と、企業が独自に設定できる「法定外福利厚生費」の2種類があります。それぞれの具体例は下記のとおりです。 

法定福利費 

法定福利費として計上されるのは、以下の保険料です。

・健康保険 

・厚生年金保険 

・雇用保険 

・労災保険 

・介護保険 

この他に社会保険・労働保険の一部も企業が負担していて、この費用も法定福利費に当てはまります。 

法定外福利費 

法定福利費以外の福利厚生費が、法定外福利費です。社員旅行や会社主催のレクリェーション、新年会や忘年会にかかる費用も、基本的にこの法定外福利費に分類されます。提供するかどうかや、どのような内容で実施するかは、企業によってさまざまです。 

社員旅行以外にも、社宅の費用や住宅手当、結婚・出産などの慶弔見舞金、給湯室にあるお茶やコーヒーなどが、法定外福利費として計上できます。 

福利厚生費に仕分けるための要件 

従業員のための支出であっても、福利厚生費として計上できない場合はあります。 

福利厚生費とするためには、 以下の2つの要件を満たしていなければなりません。 

金額が妥当である 

支払われた金額が、誰から見ても妥当な範囲内であることが、1つ目の要件です。 例えば社員旅行の費用が何百万にも及ぶ場合は、福利厚生費としては認められません。 

機会が平等に与えられている 

福利厚生費として認められるためには、すべての従業員に参加する機会が与えられている必要があります。たとえば役員だけが参加できる旅行や、一部の受診者だけに助成金がでる健康診断などは、福利厚生費として計上できません。 

社員旅行を実施する流れを解説

はじめに

社員旅行を計画する際、まず自社ですべてを手配するのか、それとも旅行代理店を利用するのかを決めなければなりません。従業員が少なければ自社手配も可能ですが、社員旅行に関するすべての手続きを行わなければならなくなるため、担当従業員の負担が大きくなります。しかし、旅行代理店に依頼すれば、社員旅行に関する煩雑な手続きをすべて任せられます。さらに、宿泊施設等の団体割引も利用しやすくなるので、旅行代理店を活用するのがおすすめです。

目的と大まかな予算の設定

社員旅行の計画を始める際、まずは目的およびテーマを明確にしましょう。目的やテーマを設定することで、スケジュールの検討や従業員へのアンケートなど、社員旅行に関するさまざまな準備がしやすくなるからです。また、予算が大幅にオーバーしないよう、おおまかな全体予算を設定しておきましょう。

アンケートの実施・分析

従業員に対して、社員旅行に関するアンケートを行います。行先や何をしたいか等、従業員の希望を把握し、その希望を反映した社員旅行を計画することで、従業員の満足度を向上させられるからです。

スケジュールと予算の仮決定

従業員から回収したアンケートをもとに、行先・日程・内容・予算の仮決定をします。社員旅行の内容をある程度決めておくことで、旅行代理店への相談もスムーズに行えます。

旅行代理店の決定

毎回利用している旅行代理店がない場合、まずは複数の旅行代理店をピックアップしましょう。それぞれの会社によって内容や費用が異なるため、見積もりを依頼し、比較・検討をすることが大切です。そして、自社のニーズに合う旅行代理店を決め、相談を開始しましょう。

行先・日程等の確定

旅行代理店から提案されたプランを参考に、行先・日程・内容・予算を決定します。具体的な内容が確定したら旅行代理店に伝え、もう一度見積もりを出してもらいましょう。

参加者の確定

社員旅行のスケジュールが決定したら、従業員に伝え、参加可否を確認しましょう。参加者が確定したら旅行代理店に伝え、最終見積もりを出してもらいます。また、従業員が社員旅行の費用を負担する場合や、家族が同伴する場合、社員旅行を行う前に集金をしなければいけません。したがって、該当者には金額や集金するタイミングについても伝え、旅行代理店への支払いの前に集金を行いましょう。

支払いおよび保険加入

社員旅行に関する費用をすべて確定・集金できたら、旅行代理店へ支払います。また、旅先での怪我やトラブルなどに備えたい場合は、必要に応じて旅行保険に加入しておきましょう。

イベントなどの準備

旅行代理店への支払いが終わったら、社員旅行中に行うイベントやレクリエーションの準備に移りましょう。人手が足りないようであれば、社員旅行参加者に協力を求め、チーム編成をして取り組みましょう。

最終確認

社員旅行を行う前日や前々日などに、社員旅行参加者に対して、再度集合時間や集合場所などを伝えましょう。ここまで終えたら、あとは当日を迎えるのみです。

社員旅行終了後

社員旅行を終えたら、最終的な費用を集計し、日程・参加者数・内容・費用などを記載したレポートを作成します。追加費用が必要になった場合も、このタイミングで処理しましょう。また、次回以降の社員旅行に役立てるために、社員旅行の感想を従業員に聞いて、まとめておくのもおすすめです。

社員旅行 よくあるご質問

Q.　社員旅行に人気のシーズンは？

A.　社員旅行に人気があるシーズンは、10～11月です。天候が比較的穏やかで長期休暇もなく、行楽しやすい時季のため人気があります。また、人事異動や決算があまり行われない、5～6月や2月も人気です。

Q.　できるだけ費用を抑えられるシーズンは？

A.　一般的に費用を比較的安く抑えられる時期は、ゴールデンウィーク明けから夏休み前です。しかし、行先によって相場が異なるため、予算をもとに行先や日程の検討を行いましょう。

Q.　社員旅行の計画を始めるのはいつから？

A.　社員旅行の計画は、半年～3ヶ月前には始めましょう。ホテルや旅館などの宿泊施設では早期予約割引を用意していることが多いため、できるだけ早い段階で予定を立てて仮予約まで行うのがおすすめです。

Q.　社員旅行にかかる1人あたりの予算は？

A.　社員旅行の1人あたりの平均予算は、国内旅行の場合は3〜5万円、海外旅行の場合は5〜10万円です。行先や日程等によって、詳細な金額は異なります。